業績不振が継続してもそれに気づかず、気づいていたとしても適時適切な処置を行わないと企業価値はさらに悪化し財産の毀損・資金の毀損が起こります。それでもなお、処置を怠れば最悪の場合破綻してしまいます。最悪の事態を回避するためには、窮境原因を究明し、窮境状態（資産毀損・過剰負債・資金繰りなど）を把握し、利害関係者間の情報の非対称性の解消し、再生計画を立案してこれを実行するとともに、計画期間は支援して頂ける利害関係者に適時適切な説明を行うことが必要となります。経営者が覚悟をもって取り組みさえすれば、一時的には窮境に陥ったとしても、再び企業価値を向上（リカバリー）させることは不可能なことではありません。
事業再生に必要な財務・事業・人事・業務管理のデューデリジェンス、再生計画策定助言、金融債権者調整の後方支援、再生計画モニタリング助言などをサポートします。